HDVはやめとけと言われる理由7選｜iシェアーズ米国高配当株ETFのデメリット・経費率・分配金・新NISA対応を徹底解説

米国株投資を始めて「HDVって名前はよく聞くけど、ぶっちゃけ買いなの？やめとけ？」と迷っている人は多いのではないでしょうか。

HDV（iシェアーズ・コア米国高配当株ETF）は、ブラックロック社が運用する米国の高配当株にまとめて投資できるETFで、SPYD・VYM・SCHDと並ぶ「米国高配当ETFの4大定番」の1つです。
分配金利回りは3.5％前後、経費率0.08％、構成銘柄はエクソンモービルやジョンソン・エンド・ジョンソンなどの超大型ディフェンシブ銘柄が中心で、「安定した配当が欲しい人の定番」として長年支持されてきました。

一方で、ネット上では「HDVはやめとけ」「HDVはおすすめしない」「結局HDVってパッとしないよね」という声も多く、初心者が実際に調べると不安になる要素が少なくありません。

この記事では、米国高配当ETFシリーズを徹底解説してきたブログ筆者が、HDVが「やめとけ」と言われる7つの具体的な理由と、それでも根強い人気があるメリット、SPYD・VYM・SCHD・JEPIとの違い、新NISA成長投資枠で買う際の注意点まで、初心者にもわかりやすく整理します。

HDV（iシェアーズ・コア米国高配当株ETF）とは？基本情報を30秒で把握

まずは「HDVってそもそも何？」という基本をサクッと整理します。デメリット論に入る前に、土台の数字を押さえておきましょう。

運用会社はブラックロック（世界最大の資産運用会社）

HDVを運用しているのは、世界最大の資産運用会社であるブラックロック（BlackRock）です。同社の「iシェアーズ（iShares）」シリーズの1つで、正式名称は「iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF（iShares Core High Dividend ETF）」となっています。

IVV（米国大型株）やAGG（米国総合債券）と並ぶ「コアETF」ブランドの一員であり、長期保有を前提とした安定運用を打ち出しているのが特徴です。運用会社の信用力という意味では、4大高配当ETF（HDV・VYM・SPYD・SCHD）の中でも最大級といえます。

ベンチマークは「モーニングスター配当フォーカス指数」

HDVが連動を目指している指数は、モーニングスター社が算出する「Morningstar Dividend Yield Focus Index（モーニングスター配当フォーカス指数）」です。米国の大型株のうち、「配当の持続性」と「財務の健全性」を重視してスクリーニングされた約75銘柄で構成されます。

単純に利回りの高い順に機械的に並べるSPYD（S&P500高配当指数）とは違って、「キャッシュフローが安定し、経済的な堀（ワイドモート）を持つ企業」だけを選ぶのがモーニングスター系指数の思想です。結果として、エネルギー・ヘルスケア・生活必需品といった「守りのセクター」の割合が多くなる傾向があります。

経費率0.08％・純資産1兆円超の大型ETF

HDVの経費率（Expense Ratio）は0.08％。米国高配当ETFとしてはかなり低い水準です。純資産総額は100億ドル（約1兆5000億円）を超えており、流動性・規模の面でも安心できる大型ETFに分類されます。

分配金は3か月に1回（年4回）の四半期分配で、多くの証券会社で米ドル建て・日本円受取の両方に対応しています。

HDVはやめとけと言われる7つの理由｜デメリットを徹底解説

ここからが本題です。「HDVはやめとけ」と言われる主なデメリットを、7つにまとめて具体的な数字付きで解説していきます。

理由1｜分配金利回りがSPYDや高配当ETF上位より低い

HDVの最大のデメリットは、「高配当」を名乗っているわりには分配金利回りがそこまで高くないことです。

2026年時点でのHDVの12か月分配利回りは3.3〜3.8％程度。これは同じ米国高配当ETFのSPYD（4〜5％）や、新興の高分配ETFであるJEPI（7〜9％）と比べると明らかに見劣りします。「米国高配当ETFで利回り5％を狙いたい」という期待でHDVを買うと、想定と違う結果になりやすいということです。

利回りが低めの理由は、HDVのベンチマークが「配当の持続性」を重視しているため。配当を出しすぎている（配当性向が高すぎる）企業は、財務悪化リスクありとして外されがちで、結果として「そこそこ配当を出しつつ無理のない企業」が選ばれるからです。

理由2｜経費率0.08%は米国高配当ETFの中では安いほうだが最安ではない

HDVの経費率0.08％は、高配当ETFとしては十分に低い水準です。しかし、競合のSCHD（シュワブ米国配当株式ETF）は0.06％、VYM（バンガード米国高配当株式ETF）も0.06％と、「もう一段安いETF」が存在します。

例えば1,000万円を長期で運用する場合、経費率0.02％の差は年間2,000円程度。たった2,000円と思うかもしれませんが、30年運用すれば6万円超の手数料差になります。さらに配当金に再投資することで複利効果にも影響し、「同じ条件ならより経費率の低いETFを選ぶ」が鉄則の米国ETF投資において、この差は無視できません。

理由3｜構成銘柄が約75社でVYMの400社超より分散性が弱い

HDVの構成銘柄数は約75〜80社。これは同じ米国高配当ETFであるVYMの約400〜450社と比べて5分の1以下の少なさです。

ETFを選ぶ大きな理由の1つが「1本で十分に分散された投資ができる」ことですが、75社というのは「そこそこ分散されてはいるが、銘柄集中リスクが残る」水準です。特定銘柄が大きく下落した場合、HDVへの影響がVYMより大きくなりやすいのがデメリットです。

また、上位10銘柄だけでETF全体の50％前後を占めることも多く、「エクソンモービル（XOM）やジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）の動きに連動しやすい」という特徴があります。銘柄分散を最重要視する人にはやや物足りない構成といえるでしょう。

理由4｜ディフェンシブセクター偏重で景気回復局面でVYM・SCHDに劣後しやすい

HDVのセクター構成は、エネルギー（20％前後）、ヘルスケア（18％前後）、生活必需品（15％前後）、通信（10％前後）、公益（10％前後）などディフェンシブ色の強い構成が中心で、テクノロジーや一般消費財の比率が低めです。

これは「景気が悪いときに強い守りのポートフォリオ」というメリットの裏返しでもあり、景気拡大局面や金融緩和局面ではVYM・SCHD・S&P500に劣後しがちなデメリットを生みます。2020〜2021年のコロナ後の急回復局面では、ハイテク比率の高いETFが急伸した一方で、HDVは相対的に伸び悩みました。

「攻めのリターンも欲しい」「配当だけでなく値上がり益もしっかり取りたい」というニーズにはミスマッチになりやすいのが、HDV単独で保有するリスクです。

理由5｜成熟大型株中心でキャピタルゲイン（値上がり益）が狙いづらい

HDVは「配当を安定的に出せる成熟企業」が中心のETFです。具体的にはエクソンモービル、シェブロン、ジョンソン・エンド・ジョンソン、P&G、コカ・コーラ、AT&T、ベライゾンといった超大型株が並びます。

これらの企業はすでに事業が成熟しており、配当は安定している反面、株価そのものが倍々に上がっていくような急成長は期待しにくいのが特徴です。過去10年の株価パフォーマンスを見ても、HDVはS&P500やNASDAQ100（QQQ）を大きく下回ってきました。

配当＋値上がりのトータルリターンで比較した場合、HDVはSPYD・VYM・SCHDと比べて中位〜下位という位置づけになりがちで、「守り重視でリスクを抑えたい人向け」のETFというのが実情です。

理由6｜為替リスクがあり円高局面では評価額が下落する

HDVは米ドル建て・米国上場ETFなので、日本からの投資ではドル円の為替変動リスクが避けられません。仮に米国株価が横ばいでも、円高が進めば日本円ベースの評価額は下落します。

例えば、1ドル＝150円で100万円分のHDVを購入し、その後為替が130円になった場合、株価が変わっていなくても日本円ベースでは約13％の含み損になります。為替はコントロールできない要素なので、「配当利回り3〜4％が吹き飛ぶ」レベルの変動が1〜2年のうちに起こり得るのが、海外ETFのリスクです。

円建ての投資信託（楽天SCHDのような商品）には為替ヘッジなしタイプもヘッジありタイプも存在しますが、HDVは現物のETFなので、為替ヘッジ版を作ることはできません。「円高リスクを避けたい」なら、投資信託版のヘッジありファンドを選ぶ必要があります。

理由7｜米国配当10%源泉徴収があり確定申告しないと二重課税になる

HDVを含む米国ETFの分配金には、米国側で10％の源泉徴収が課されたうえで、さらに日本側で20.315％の税金がかかります。そのまま放置すると、実質的に約28％の税金が分配金から引かれてしまいます。

この二重課税を解消するには、日本側で「外国税額控除」を申告する必要があります。確定申告の「外国税額控除」欄で、米国で課された税金分を日本の税額から差し引く手続きです。

ただし、新NISA口座で保有している場合は日本側の20.315％分が非課税になる代わりに、米国側の10％源泉徴収分は確定申告しても外国税額控除で取り戻すことができません（日本側の税額がゼロなので控除できない）。「新NISA×米国ETFの高配当」は、実質的に米国側10％の税金を負担することになる点に注意が必要です。

それでもHDVが支持される4つのメリット

デメリットを7つ挙げましたが、HDVにはそれを上回る支持を集めるだけの強みもあります。ここでは主な4つのメリットを紹介します。

メリット1｜下落耐性が強く景気後退局面で底堅い

HDVのディフェンシブセクター偏重は、景気後退局面では逆に強みになります。エネルギー・ヘルスケア・生活必需品は、景気に関わらず需要が一定のため、不況時にも株価の下げ幅が相対的に小さい傾向があります。

2022年の米国利上げ局面や、過去のリーマンショック・コロナショックの初期においても、HDVはS&P500より下落率が小さかった実績があります。「安定した下値の底堅さ」は、配当金で生活したい層やシニア世代に特に支持されてきました。

メリット2｜配当持続性が高い優良企業を厳選

モーニングスター配当フォーカス指数のスクリーニングは、「ワイドモート（経済的堀）を持ち、持続的にキャッシュフローを生み出せる企業」に絞り込まれています。つまり、HDVに入っている企業は「配当を出し続けられる信用力のある企業」がそろっているということです。

SPYDのような「高利回り順」だけで機械的に選ぶETFと違い、減配リスクや倒産リスクが相対的に低いのがHDVの特徴。「配当貴族（連続増配25年以上）」レベルの銘柄が多く含まれるのも安心材料です。

メリット3｜1株100ドル前後で買える手軽さ

HDVの1株あたり価格は100ドル前後（約1.5万円前後）で推移しています。SBI証券・楽天証券などの国内証券会社で1株単位で買えるため、「まずは1株試してみる」といった小額スタートが可能です。

VOO（S&P500ETF）の1株500ドル超やBerkshire Hathawayのような高額銘柄と違い、初心者でも買いやすい価格帯に収まっているのはHDVの地味ながら大きなメリットです。

メリット4｜12年超の運用実績がある安定感

HDVは2011年3月設定で、運用期間は10年を大きく超えています。リーマンショック後〜2010年代〜コロナショック〜2020年代の金融政策転換まで、あらゆる相場を経験してきた「実績のあるETF」です。

新興の高配当ETF（JEPI・JEPQ・SCHDの日本版投信など）と比べて、「不景気でどう動くか」がある程度データで確認できる点は、長期保有を前提にするなら安心できる要素といえるでしょう。

HDVと他の米国高配当ETFを徹底比較（SPYD・VYM・SCHD・JEPI）

「HDVはやめとけ」と言われるとき、その多くは他の米国高配当ETFとの比較が暗黙の前提になっています。ここでは主要な4銘柄と横並びで比較し、HDVの相対的な位置づけを明確にします。

分配金利回りの比較｜HDVは中位グループ

2026年時点の12か月分配利回り目安は以下の通りです。

• JEPI：7〜9％（アクティブ運用＋カバードコール戦略）
• SPYD：4〜5％（高利回り順の機械的選別）
• HDV：3.3〜3.8％（持続配当重視の選別）
• VYM：2.8〜3.2％（広く薄く分散）
• SCHD：3.2〜3.6％（10年連続増配＋財務スコア）

HDVの利回りは「パッシブ高配当ETFの中位〜中位下」という位置づけです。利回りだけ追いたいならJEPI・SPYDが候補になります。

経費率の比較｜VYM・SCHDよりやや割高

• VYM：0.06％（最安クラス）
• SCHD：0.06％（最安クラス）
• HDV：0.08％（低いが最安ではない）
• SPYD：0.07％（低め）
• JEPI：0.35％（アクティブなので高め）

HDVの0.08％は十分安いですが、「同じパッシブ高配当でより安い選択肢がある」ことは覚えておきたい点です。

セクター構成の比較｜HDVはエネルギー・ヘルスケアが突出

HDVはエネルギー20％前後・ヘルスケア18％前後とディフェンシブ偏重なのに対し、VYMは金融20％・ヘルスケア14％・生活必需品14％・エネルギー13％と広く分散。SCHDは金融20％・ヘルスケア17％・生活必需品15％・テクノロジー10％といった具合に、「景気敏感もディフェンシブも両方」含む配分です。

SPYDに至っては均等ウェイト80銘柄×11セクターなので、REITや金融のウェイトが大きく、よりシクリカルな動きをしやすい特徴があります。

過去5年のトータルリターン比較｜SCHD・VYM優位が続く

2020〜2025年のトータルリターン（配当再投資込み）を比較すると、おおむねSCHD > VYM > HDV > SPYD > JEPIの順で落ち着いていることが多いです。特に景気拡大局面ではHDVのディフェンシブ色がブレーキになりやすく、SCHD・VYMに年率2〜3％のリターン差がついたこともあります。

HDVの構成銘柄｜上位銘柄とセクター特性

「HDVの中身を1社ずつ見ないと判断できない」という人向けに、上位銘柄とセクターの特徴を整理します。

上位10銘柄の顔ぶれ（米国大型ディフェンシブが並ぶ）

2026年時点でのHDVの上位銘柄は、以下のような顔ぶれが中心です（構成比は月次で変動します）。

• エクソンモービル（XOM）：石油メジャー、配当38年連続増配
• ジョンソン・エンド・ジョンソン（JNJ）：製薬・医療機器の巨人、60年超連続増配
• シェブロン（CVX）：石油メジャー、37年連続増配
• プロクター・アンド・ギャンブル（PG）：生活必需品、66年連続増配
• アッヴィ（ABBV）：製薬、50年超連続増配（アボット時代含む）
• コカ・コーラ（KO）：飲料、60年超連続増配
• ベライゾン（VZ）：通信、17年連続増配
• フィリップ・モリス（PM）：タバコ、15年超連続増配
• アルトリア（MO）：タバコ、50年超連続増配
• AT&T（T）：通信、減配歴あり要注意

超安定企業が並ぶ一方で、通信・石油メジャーのように「業界そのものが縮小している」銘柄も含まれるため、中身を確認せずに「ブランドだけで買う」のは避けたいところです。

セクター比率の特徴｜エネルギー・ヘルスケア・通信が厚い

HDVのセクター比率は、エネルギー（18〜22％）、ヘルスケア（16〜20％）、生活必需品（14〜18％）、通信サービス（10〜14％）、公益（8〜11％）、金融（5〜8％）、一般消費財（3〜5％）、テクノロジー（3％以下）といった構成です。

「エネルギーとヘルスケアで全体の40％」が典型的で、原油価格の動向や医療政策の影響を受けやすい点は覚えておきましょう。

連続増配銘柄が多く「配当貴族×ディフェンシブ」の色合い

HDVに含まれる企業のうち、25年以上連続増配を続けている「配当貴族」は全体の3〜4割。これは米国高配当ETFの中でも高い比率で、「配当のブレが小さい＋景気に強い」というHDVの特徴を形作っています。

HDVと新NISA｜成長投資枠での位置づけと注意点

新NISAで米国ETFを買う人が増え、HDVを「新NISAでどう使うか？」に興味を持つ人も多いはずです。ここでは成長投資枠での位置づけと注意点を整理します。

新NISA成長投資枠では購入可能

HDVは米国上場ETFですが、SBI証券・楽天証券・マネックス証券などの主要ネット証券で新NISAの成長投資枠対象として取り扱われています。年間240万円の枠内であれば、HDVを買って分配金・売却益ともに日本側の税金（20.315％）が非課税になります。

つみたて投資枠の対象外（米国ETFは全滅）

一方、つみたて投資枠ではHDV含む米国上場ETF全般が対象外です。つみたて投資枠で使えるのは、金融庁が認めた低コストの投資信託のみ。HDVを月々自動で積み立てたい場合は、「成長投資枠で定期買付サービスを使う」か「HDV相当の投資信託（現状ほぼ存在しない）を探す」しかありません。

外国税額控除は新NISAではほぼ機能しない

新NISA口座でHDVを保有した場合、米国側の10％源泉徴収はそのまま課されますが、日本側の税金がゼロなので外国税額控除も働きません。つまり「分配金の10％は海外で持っていかれるが取り戻す手段がない」状態です。

課税口座（特定口座）であれば、確定申告で外国税額控除を受けて二重課税を調整できます。この点を踏まえると、「HDVは課税口座で持ち、成長投資枠は別のETF（米国ETF以外）に使う」という選択肢も検討する価値があります。

為替手数料・配当受取方法の確認も忘れずに

HDVは米ドル建てのETFなので、購入・売却時には円→ドルの両替が発生します。多くのネット証券では、住信SBIネット銀行経由の為替手数料の最安化や、ドル受取サービスを提供しているので、長期運用なら必ず活用しましょう。

HDVが向いている人・向いていない人

ここまでのデメリット・メリット・比較を踏まえて、HDVがどういう投資家に向いているのか（あるいは向いていないのか）を整理します。

HDVが向いている人

• 景気後退局面でも底堅い米国高配当ETFを1本持っておきたい
• エネルギー・ヘルスケア・生活必需品などディフェンシブ株が好き
• 「連続増配＋配当持続性」を重視したい
• 課税口座で持って、確定申告で外国税額控除を使える
• VYM・SCHDとの組み合わせで守り側を強化したい

HDVが向いていない人

• とにかく利回り重視（4％以上）でいきたい
• キャピタルゲイン（値上がり益）もしっかり取りたい
• 新NISA1本で非課税効果を最大化したい
• 月次分配で配当キャッシュフローを平準化したい
• 円建ての投資信託しか買いたくない

HDVを買うべきでないケース｜代替ETFの選び方

「HDVはやめとけ」と感じた場合に、どのETFに乗り換えるとよいかをパターン別にまとめます。

利回り重視ならSPYD・VYM

「年間利回り4〜5％欲しい」と考えるなら、SPYDが第一候補です。S&P500の高配当上位80社に均等配分する設計で、景気に敏感に動きますが配当額自体は大きくなる傾向があります。配当重視＋分散性も欲しいならVYMが無難な選択です。

トータルリターン重視ならSCHD（楽天SCHDを含む）

値上がり益＋配当のトータルで稼ぎたいならSCHDが強力です。10年連続増配・財務スコアなど厳しいスクリーニングで、VYMより利回りが高くHDVより成長性があります。日本からは楽天SCHDやSBI・S・米国高配当株式の投資信託経由でアクセスするのも便利です。

月次分配・高利回り重視ならJEPI・JEPQ

毎月配当金を受け取りたい、利回り7〜9％の高分配が欲しいならJEPI・JEPQを検討してもよいでしょう。ただしJEPI・JEPQはカバードコール型のアクティブETFで、値上がり益が限定される点・経費率0.35％前後と高い点に注意が必要です。

配当貴族のインデックスならVIG・NOBL

連続増配銘柄だけに絞ったETFが欲しい場合は、VIG（バンガード米国増配株式ETF・10年連続増配）やNOBL（プロシェアーズ配当貴族ETF・25年連続増配）も候補です。利回りはHDVより低め（2〜3％）ですが、配当成長率と株価安定性はHDV以上といわれています。

HDVに関するよくある質問（FAQ）

検索で多く出てくる疑問を、初心者向けにやさしく整理します。

Q1. HDVは楽天証券・SBI証券で買えますか？

はい、楽天証券・SBI証券・マネックス証券・松井証券など主要ネット証券すべてで取り扱いがあります。新NISA成長投資枠・特定口座（源泉徴収あり）どちらでも購入可能です。

Q2. HDVの分配金はいつ・いくらもらえますか？

HDVは年4回（3月・6月・9月・12月頃）の四半期分配です。直近12か月の分配金合計は1株あたり約4.0〜4.2ドルで推移しており、1株100ドルで購入した場合は年間3.5〜4.0％の利回りが目安です。分配金の額は四半期ごとに変動し、一定ではありません。

Q3. HDVを新NISAで買うと完全に非課税になりますか？

日本側の20.315％は非課税になりますが、米国側の10％源泉徴収は課されます。新NISA口座では外国税額控除が使えないため、米国側の10％分は「取り戻せない税金」として負担することになります。完全非課税ではない点に注意しましょう。

Q4. HDVを100万円分買うと年間いくら配当が入りますか？

利回り3.5％と仮定して、税引前で年間3万5,000円前後、米国側10％源泉徴収後で3万1,500円程度、さらに日本側20.315％を引いた手取りは特定口座で約2万5,000円、新NISA口座で3万1,500円程度が目安です（為替変動で実際の円建て金額は上下します）。

Q5. HDVとSPYDの両方を持つのはアリですか？

アリです。HDVがディフェンシブ寄り、SPYDが高利回り＋景気敏感寄りなので、両方を半々で持つと「利回り＋分散」のバランスを取りやすくなります。ただし、両方とも米国ETFなので為替リスクは同じく負うことになる点は覚えておきましょう。

Q6. HDVは楽天SCHDとどう違いますか？

HDVは現物ETF、楽天SCHDは投資信託です。楽天SCHDは円建てで買えて、つみたてNISAの対象候補にもなりやすい一方、HDVはドル建てで為替手数料が発生します。配当利回りはHDV（3.5％）と楽天SCHD（3.2％）でほぼ同水準ですが、「インデックスの思想」と「税制の扱い」が異なる別物と考えた方がよいでしょう。

HDVの購入前チェックリストとリスク管理

最後に、HDVを実際に買う前に確認しておきたいチェックポイントを整理します。

購入前チェックリスト

• ☑ 目的は「高利回り」？それとも「ディフェンシブな守り」？自分の目的に合っているか
• ☑ 課税口座と新NISA、どちらで買うか決めたか（外国税額控除の使い方が変わる）
• ☑ 為替手数料の最安化（住信SBIネット銀行経由など）を設定したか
• ☑ 分配金を円受取にするかドル受取にするか決めたか
• ☑ セクター偏重（エネルギー＋ヘルスケアで40％）を許容できるか
• ☑ SPYD・VYM・SCHD・JEPIと比較して、HDVを選ぶ理由を言語化できるか

運用中に監視したい3つの指標

HDVを保有中にチェックしたい指標は主に以下の3つです。

• エネルギー・ヘルスケアセクターの構成比（極端な偏りが出ていないか）
• 上位10銘柄のウェイト（特定銘柄集中リスクの確認）
• ドル円レート（円高局面で含み益が圧迫されていないか）

まとめ｜HDVを買うかは「目的に合うか」で決める

ここまで、HDVが「やめとけ」と言われる7つのデメリットと、それでも支持される4つのメリット、SPYD・VYM・SCHD・JEPIとの比較、新NISAの注意点までをまとめて整理してきました。

結論としては、HDVは「高利回り重視でもキャピタルゲイン重視でもなく、ディフェンシブ軸の米国高配当ETFを1本持ちたい人」にとって合理的な選択肢です。一方で、利回りだけを追いたい人・値上がり益も欲しい人・新NISA1本で非課税効果を最大化したい人には、SPYD・SCHD・JEPIなど別のETFの方がフィットする可能性が高いと言えます。

重要なのは、「自分の投資目的と、HDVの性格（守り・配当持続・セクター偏重）が一致しているか」を確認してから買うこと。「人気だから買う」「利回りが高そうだから買う」という曖昧な動機は、後から想定外のリターンに失望する原因になります。

米国高配当ETFは、同じ「高配当」でも中身と思想が大きく違います。HDV・SPYD・VYM・SCHD・JEPI・JEPQそれぞれの特徴を理解して、自分のポートフォリオにどう組み合わせるかを考えるのが、長期投資で成功する近道です。